あの、ゆるやかな日々。

「医療業界」と一口に言っても、業種は多種多様です。まずは業界の全体像について整理した上で、市場動向について解説していきます。

医療業界の全体図
医療業界の中心部に位置するのは、最も身近な存在である病院や診療所などの「医療機関」です。続いて、医薬品の創薬・生産を担う「製薬会社」と、治療・診断に使用する機器製造を担う「医療機器メーカー」も医療の世界には欠かせません。さらに、医薬品開発や治験業務を代行する「CRO（医薬品開発業務受託機関）」や「SMO（治験施設支援機関）」、医薬品を代理販売する「CSO（医薬品営業マーケティング受託機関）」も関連業界として挙げられます。


医療と密接な関係にある「介護施設」や「福祉施設」なども含めれば、医療業界は数多くの業界を内包しています。

医療関連市場は安定して拡大中
日本の医療業界における市場は、全体を通して堅調に増加する傾向にあります。この傾向は、先進国特有の「高齢化の進展」「医療技術の進歩」「健康志向の上昇」といった要素による、医療関連分野の商品・サービス利用者の増加が主な要因です。他の大規模産業である「卸売・小売業」「製造業」「鉱業・建設業」と比較しても、医療は景気の影響を受けづらく、就業者数は2030年推定で製造業や卸売・小売業に並ぶ962万人まで増加する推定も出ています。

医療業界成長を急かす「2025年問題」
医療業界は安定成長の一途ですが、長年日本で問題となっている「少子高齢化」の影響を受けて、「成長を余儀なくされている状態」と言っても過言ではありません。日本の人口推移からして、2025年には団塊世代（1947～1949年生まれ）が後期高齢者となり、国民の3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上という過去に例を見ない高齢化の時代が訪れます。この超高齢社会を超える高齢化問題は、「2025年問題」と呼ばれています。


さらに時代が進んで2040年になると、高齢化はさらに進展します。国立社会保障・人口問題研究所の推定（2017年時点）では、2040年には日本の人口が1億1000万人まで低下し、1.5人の現役世代が1人の高齢世代を支えるようになるとされています。労働人口の減少だけでなく、医療業界への負担が増加する未来は容易に想像が可能です。

上記の国家的危機とも言える未来に対し、医療業界ではさまざまな施策が講じられています。予防医療・再生医療・遺伝子治療へのシフト、地域包括ケアシステムの構築、ロボット・ICTの活用などアプローチはさまざまですが、ようやくここで本題の「ロボット」が登場します。以降では、医療へのロボット活用可能性について言及していきます。

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